食の大正・昭和史—志津さんのくらし８０年—　　第十一回

月守　晋

＜承前＞
「遠方から来る生徒は給食をたべていた。麦茶も出してもらえた」と志津さんは語っている。

わが国での学校給食は明治２２（１８８９）年、山形県鶴岡町の私立忠愛小学校で始まったといわれている。

これ以後、全国的に学校給食が普及したのかというと、そうではないらしい。神戸市の場合、大正２
（１９１３）年に４４万人だった市の人口は８年には６３万人に増加、市立小学校の在学児童数は６万４千人を越していた。市立小学校は３９校あった（翌９年には新設５校、町村合併による編入５校を加え４９校となる）が教室数が不足し、３９８学級で２部授業を実施していた。

８年３月末日をもって、それまで家屋税負担額を財源としていた学区制（つまりは行政区）が廃止され、教育行政・施設などの問題には市が全面的に責任を負うことになった。神戸市はこの機会をとらえて、長年懸案になっていた校舎不足、教室不足という教育施設問題を解決するための財源として、８年に３００万円、翌９年にも公債を発行してその総額は７００万円に達している。

つまりこの時期、神戸市は施設整備に最大限の努力をしていたのであり、福祉的な給食事業にまで手を回せただろうかという疑念がわく。

そして残念ながら、多分、そこまでの余裕はなかったろうと想像されるのである。

●金融恐慌を起こした大臣失言
『新修神戸史』が学校給食について記述するのは、昭和初期の不況期以後の対策についてである（行政編?　くらしと行政）。

大正１２年の関東大震災は東京・横浜地域の銀行にも、業務を継続できないほどの打撃を与えていた。これらの銀行の預金貸出高は約２４億円あったが、確実に回収できる額は６００?７００万円に過ぎず、預金者に対する支払い能力は全く無いという状態だった。昭和２年３月１４日、震災手形の処理方法を議論する衆議院予算委員会で、片岡直温（なおはる）大蔵大臣から歴史的な大失言が飛び出す。「本日昼ごろ、東京の渡辺銀行が破綻いたしました」事実は渡辺銀行はどうにか当日の決済を切り抜けていたのだが、この発言で取り付け騒ぎが起きる。これが“昭和金融恐慌”の発端である。

各地で体力のない中小企業が休業に追い込まれるなか、波動は第一次世界大戦の戦需ブームでのし上がった新興商社の鈴木商店、鈴木と密接な関係にあった台湾銀行に及んだ。その経営危機が表面化すると各銀行からの融資が止まり、ぼう大な赤字を抱えていた鈴木商店は破綻に追い込まれる。そして直系銀行だった神戸第六十五銀行が業務を休止する。連鎖的に株式相場も暴落し、経済パニックの暗雲が全国を覆いつくした。

さらに追い打ちをかけたのが１９２９年１０月２４日、後に“暗黒の木曜日”として記憶されるニューヨーク株式市場の大暴落に始まる世界恐慌であった。

「昭和２年の金融恐慌および４年以降の世界恐慌によって地域経済は壊滅的な打撃をこうむった。
＜中略＞当時総失業者数は１万２０００人にのぼっていた」と『神戸市史』はいう。

この不況期に派生した「家庭困窮による欠食児童、栄養不良児の増加は深刻な社会問題となり、
＜中略＞昭和７年、政府は「学校給食臨時施設方法ニ関スル件」（文部省訓令第１８号）を出し、こうした事態に対応した」

「神戸市も昭和８年から５２校、１２００人を対象に給食を開始した」と市史にある。しかし、児童１人当たり
２０円かかる給食コストに対して、県の支援金７万余円と国庫交付金７４７０円ではとうてい足りず、市の負担と地元有志の寄付金に頼らざるを得ないのが実情だった。そのため寄付金の集まらない区では給食設備もないため１食７?８銭の給食弁当を市営食堂から調達する有様で、これは味も悪く児童にも不評だった、という。

ともあれ以上の話は、昭和８年以降のことである。志津さんが小学校に在学した大正６?１２年間に、市や区の公的な施策として困窮家庭の児童に対する給食が実施されたという記述は見つからないのである。

とすれば、志津さんの“給食”記憶は幻なのか。あるいは心の広い篤志家（とくしか）がいて、給食経費を負担してくれていたのだろうか。

事実は霧の中である。